日本鉄道の変遷と現状紹介

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 【鉄道の現状】

 鉄道は,「道路上に敷設される鉄道」と「道路以外に敷設される鉄道」に大きく分けられる。それぞれは,適用される法律が異なり,「道路上に敷設される鉄道」には「軌道法」が,「道路に敷設されない鉄道」には「鉄道事業法」が適用される。

 鉄道事業の分類
 「鉄道事業法」が適用される事業には,鉄道事業と索道事業があります。
 鉄道事業には,一般に鉄道としてイメージされている2本レールの構造を持つ鉄道の他に,モノレール,案内軌条式鉄道,トロリーバス,ケーブルカー,リニアモーターカーなどが含まれる。
 索道事業とは,ロープウェーやスキーリフトなど索道(関連用語参照)を用いた事業になる。

 「軌道法」が適用される鉄道事業には,路面電車,モノレールや道路上の新交通システムなどがある。
 参考資料6)の国土交通省鉄道局監修「鉄道要覧」や「鉄道統計年報」によると,2010年9月末時点の鉄道事業者は2,737社に上り,そのうち2,526社は索道事業者である。索道事業者を除く鉄道事業者は,表に示すように,200を超え,営業線の延長距離は2万7千kmにもおよんでいる。そのうちJRグループは全体の2/3を占めている。


鉄道事業者,営業線距離の現状
(2010年9月現在)出典:参考資料6)
  業態    事業者数(社)   営業線延長(㎞) 
  JR(在来線) 7 17,345
  JR(新幹線) 2,663
  民鉄・公営企業 156 6,615
  新交通・モノレール等  48 634
合計 211 27,256

鉄道施設の現状
 鉄道を構成する設備には,駅舎,軌道,トンネル,橋梁,立体交差,電車線設備(変電所,送電設備,電車線支持物など)がある。
 軌道とは,レールに加えて,レールを支持する路盤(まくらぎとバラスト,まくらぎとスラブなど)を含めた構造をいう。
 鉄道分野で橋梁と称する場合には,立体交差の橋以外の橋を意味している。立体交差の橋には,道路上を交差する架道橋(道路分野では跨道橋という),線路上を交差する跨線道路橋(道路では跨線橋という)がある。
 平成19年度末(2008年3月)時点の橋梁,跨線道路橋及び架道橋の保有数を国土交通省鉄道局監修の「鉄道統計年報」から求めた値を表に示す。

鉄道における橋梁数(個所)の現状(平成19年度)
データ出所:参考資料6)
  事業者    橋梁   跨線道路橋     架道橋  
  コンクリート製     鋼 製  
JR 60,485 31,877 5,912 17,586
  民鉄・公営企業   25,377 8,684 2,069 7,803
合計 85,862 40,561 7,981 25,389

 橋梁はJRグループで約11万6千個所,民鉄・公営企業で約4万4千個所保有している。橋梁長さのデータから平均の橋梁長を求めると,1個所当たり約25mであった。また,橋梁の2/3がコンクリート製(PCコンクリート,鉄筋コンクリート)で残りの約1/3が鋼製であった。
 跨線道路橋や架道橋については,統計年報に材料別のデータや橋長に関するデータが示されていなかった。

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