社会資本：日本鉄道の変遷と現状紹介

　鉄道は，「道路上に敷設される鉄道」と「道路以外に敷設される鉄道」に大きく分けられる。それぞれは，適用される法律が異なり，「道路上に敷設される鉄道」には「軌道法」が，「道路に敷設されない鉄道」には「鉄道事業法」が適用される。

　鉄道事業の分類
　「鉄道事業法（Railway Business Act）」が適用される事業には，鉄道事業（Railway Business）と索道事業（Cableway Business）があります。
　鉄道事業には，一般に鉄道としてイメージされている2本レールの構造を持つ鉄道の他に，モノレール，案内軌条式鉄道，トロリーバス，ケーブルカー，リニアモーターカーなどが含まれる。
　索道事業とは，ロープウェーやスキーリフトなど索道（cableway）を用いた事業になる。

　「軌道法」が適用される鉄道事業には，路面電車，モノレールや道路上の新交通システムなどがある。
　参考資料6）の国土交通省鉄道局監修「鉄道要覧」や「鉄道統計年報」によると，2010年9月末時点の鉄道事業者は2,737社に上り，そのうち2,526社は索道事業者である。索道事業者を除く鉄道事業者は，表に示すように，200を超え，営業線の延長距離は2万7千kmにもおよんでいる。そのうちJRグループは全体の2/3を占めている。

鉄道施設の現状
　鉄道を構成する設備には，駅舎，軌道，トンネル，橋梁，立体交差，電車線設備（変電所，送電設備，電車線支持物など）がある。
　軌道とは，レールに加えて，レールを支持する路盤（まくらぎとバラスト，まくらぎとスラブなど）を含めた構造をいう。
　鉄道分野で橋梁と称する場合には，立体交差の橋以外の橋を意味している。立体交差の橋には，道路上を交差する架道橋（道路分野では跨道橋という），線路上を交差する跨線道路橋（道路では跨線橋という）がある。
　平成19年度末（2008年3月）時点の橋梁，跨線道路橋及び架道橋の保有数を国土交通省鉄道局監修の「鉄道統計年報」から求めた値を表に示す。
　橋梁はJRグループで約11万6千個所，民鉄・公営企業で約4万4千個所保有している。橋梁長さのデータから平均の橋梁長を求めると，1個所当たり約25mであった。また，橋梁の2/3がコンクリート製（PCコンクリート，鉄筋コンクリート）で残りの約1/3が鋼製であった。
　跨線道路橋や架道橋については，統計年報に材料別のデータや橋長に関するデータが示されていなかった。
　【参考資料】
　1）野田正穂，原田勝正，青木栄一，老川慶喜編：鉄道史叢書2 「日本の鉄道__その成立と展開」日本経済評論社(1986年5月)
　2）久保田博 「日本の鉄道史セミナー」 グランプリ出版，2005年5月18日
　3）青函トンネル物語編集委員会「青函トンネル物語」産業図書1986年
　4）藤川寛之著「本州四国連絡橋のはなし-長大橋を架ける-」成山堂書店2002年
　5）高砂雍郎「鉄道広報による国鉄車両台帳1991年　鉄道史資料保存会など
　6）国土交通省鉄道局監修「鉄道要覧」電気車研究会・鉄道図書刊行会，国土交通省鉄道局監修「鉄道統計年報」(株)電気車研究会
　7）鉄道総合技術研究所編「鉄道構造物等設計標準・同解説」丸善