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 【船舶史と港湾分類】

 船舶の歴史

 港湾設備は,船舶の発達にともなって変化してきた。そこで,初めに明治以降の日本における船舶事情を見てみる。
 明治中期には海軍増強が図られ,艦隊の整備や組織改革が行われた。日清戦争(1894年7月から1895年3月)当時に軍艦31隻,水雷艇24隻を保有してたが,日露戦争(1904年2月8日 - 1905年9月5日)時には,軍艦76隻,水雷艇76隻と約10年で2倍以上に増強している。
 第一次世界大戦(1914年~1918年)後の1920年(大正9年)には海軍増強政策(八八艦隊案)が成立し,建艦競争が始まるなど軍備拡充が進んだ。第二次世界大戦開戦時(1941年頃)には戦艦10隻を含む艦艇385隻を保有する規模資料1) になった。
 造船業界は海運業だけでなく軍艦建造でも大きな需要を得ていた。第二次世界大戦で日本は保有船舶の大半を喪失したが,戦後の傾斜生産政策や朝鮮戦争での特需によって早期に海運業とともに回復して成長路線に戻った。
 造船竣工量に関する世界地域別の推移は,下図に示すように,日本経済の成長と相まって,1963年(昭和38年)頃から造船も高度成長時代になり,欧洲の竣工量を抜いた。
 しかし,1973年(昭和48年)第一次オイルショック以降は,造船量の激減とその後の伸び悩みが続き,ついには韓国の台頭を招く結果になった。
 低迷していた日本の造船業も2000年前後からの世界貿易増加に伴う船舶不足により息を吹き返し,高付加価値の船舶を中心に受注が増えてきた。

造船竣工量の推移

造船竣工量の推移
出典:(社)日本造船工業会「造船関係資料2010」

  日本の港湾分類

 港湾(こうわん)は,港・湊(みなと)とも呼ばれ,岬などの天然の地勢や防波堤などの人工構造物で風浪を防ぎ,船舶が安全に停泊し,人の乗降や荷役が行なえる海域と陸地を指す。
 港湾には,物流・旅客輸送が円滑に行われるために各種の港湾施設が整備されている。港湾の管理・運営は,港務局・港湾局・地方自治体などの組織によって行われている。
 港湾は機能・用途・運営主体・規模・法令などによって分類される。代表的な分類の例として,“用途による分類と主な入港船舶の概略”,“港湾法による分類”を次に示す。


用途による分類と主な入港船舶の概略
  用途分類  主な役割と入港船舶
  商港   外国貿易・内国貿易による貨物取扱いを主とする港湾で,主な入港船舶は貨物船,コンテナ船など
  工業港   工業地域に接し原料や工業製品の取扱いを主とする港湾で,主な入港船舶はタンカー,原料輸送船など
  漁港   水産物の取扱いを主とする港湾で,主な入港船舶は漁船など
  フェリー港   車両・旅客を運送するフェリーが出入港する港で,主な入港船舶は湾フェリー
  マリーナ   趣味・娯楽・観光目的の船舶が停泊・発着する港湾,主な入港船舶はヨット,プレジャーボート,遊覧船など
  軍港   軍事的な性格を持った港湾で,主な入港船舶は軍艦など
  避難港   小型船舶が強い風浪から避難するための港湾で,主な入港船舶は小型船舶など

港湾法による分類
  分類  法における定義
  特定重要港湾   重要港湾の中でも国際海上輸送網の拠点として特に重要な港湾 
  重要港湾   国際海上輸送網または国内海上輸送網の拠点となる港湾など 
  地方港湾   重要港湾以外で地方の利便にかかる港湾 

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