日本の高層建築物の歴史的背景

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 【建築物とは】

  • 建築(architecture)
     人間が活動するための空間を内部に持った構造物を計画,設計,施工,使用に至るまでの行為の過程全体,あるいは一部のこと。
  • 建築物(building)
     建築基準法第二条第一号に定義。建築物は土地に定着する工作物のうち,① 屋根及び柱若しくは壁を有するもの(これに類する構造のものを含む。),② ①に附属する門若しくは塀,③ 観覧のための工作物,④ 地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所,店舗,興行場,倉庫,その他これらに類する施設(鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保安に関する施設並びに跨線橋,プラットホームの上家,貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。)をいい,建築設備を含む。
  • 建築設備
     建築基準法第二条第三号に定義。土地に定着し建築物に設ける工作物のうち,電気,ガス,給水,排水,換気,暖房,冷房,消火,排煙若しくは汚物処理の設備や煙突,昇降機若しくは避雷針をいう。
  • 建造物
     法律用語としての建造物の定義は必ずしも明確ではない。刑法や文化財保護法においては建築物ではなく建造物が用いられている。刑法には,現住建造物「現に人が住居に使用し又は現に人がいる建造物」,非現住建造物「現に人が住居に使用せず,かつ,現に人がいない建造物」と区分する条項がある。
  • 地震(earthquake)
     地殻の内部で岩盤同士が,断層と呼ばれる破壊面を境目に急激にずれ動くこと。これによって地震動と呼ばれる大きな振動が引き起こされる。
  • 高層建築物
     高さによって建築物を区分する際の一区分。高さについては種々の定義がある。一般には6階以上の建築物を高層建築物と呼ぶことが多い。
     都市計画等の実務上,1~2階を低層,3~5階を中層,6階以上を高層とされる。6階以上になるとエレベータを設置する義務が発生する。消防法では,高層建築物を「高さ31mを超える建築物」と定義している(第8条の2)。地方公共団体の条例などで高層の定義を決めていることもある。
  • 超高層建築物
     建築基準法では,高層建築物の定義はないが,高さ60mを境にして建築物の構造耐力に異なる基準を定めている(第20条)。このため,高さが60mを超える建築物を超高層建築物と解される場合がある。また,超高層建築物はより高い建築物(高さ100m以上,高さ150m以上など)として定義されることもある。

 【参考資料】
 1)大澤悟「日本建築学会退会学術講演 鋼構造物の維持管理・東京タワー」2002年(平成14年)
 2)「建築物の耐震・防火性能を規定する法令の変遷」(社)日本損害保険協会 平成8年3月
 3)「既存不適格建造物の防火性能診断法に関する調査」国総研資料No.369平成19年1月

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