社会資本：水道・電力の変遷と現状

　発電所（electrical power plant）は，電力を作るための発電装置（electrical power generation apparatus）とこれに関連する設備，電気を消費側に送出する送電設備（electricity transmission apparatus）で構成される。発電方法によって発電所の立地も様々で，水力発電（hydroelectricity），火力発電（thermal power generation）や原子力発電（nuclear power generation）では，大量の水を必要とする。このため，大きな河川や海の近くに設けられる。一方で，送電効率を考慮すると，電力消費地近くの電力系統に容易に組み込めるものが求められている。
　水力発電所は，水源の近く，すなわちダムや貯水池などがある山間部に建設される。発電は，水の高低差を利用するため，水を送るための導水施設が必要になる。
　火力発電所と原子力発電所は，冷却のため多量の水を必要とするので，日本では海岸近くに建設されている例が大半である。このため，燃料や資材運搬のための港湾施設，護岸設備が必要となる。
　発電のための電源設備（power supply facilities）として，ボイラー（原子炉），排煙・排蒸気装置，タービン等の発電機，熱交換設備，変圧設備で構成される。

　平成21年（2009年）現在の一般電気事業者の発電電力量構成比は次のとおりである。

　【参考資料】
　1） 田原総一朗「ドキュメント東京電力企画室（文春文庫）」文藝春秋 1986年
　2） 東京電力ホームページ
　3） 経済産業省 関東経済産業局ホームページ「電気事業の概要」(平成24年4月現在)
　なお，このサイトのページが削除されている。現時点（2021年）の事業者一覧は，経済産業省資源エネルギー庁「登録小売電気事業者一覧、登録特定送配電事業者一覧」が参考になる。
　4） 電気事業連合会 統計委員会 編「平成22年度電気事業便覧」(社)日本電気協会（2010年）