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　【公的研究・調査機関】

  • 独立行政法人　物質・材料研究機構
    　2001年に旧科学技術庁所管の金属材料技術研究所と無機材質研究所が合併し発足。物質・材料の基礎・基盤的研究開発を総合的に行う研究機関。組織は部門制を取り，「環境・エネルギー・資源材料部門」，「ナノスケール材料部門」，「先端的共通技術部門」の研究3部門，設備の共用サービスの「中核機能部門」，外部機関等と連携調整の「外部連携部門」がある。
    　金属材料に関しては，「環境・エネルギー・資源材料部門 」 材料信頼性評価ユニットで研究されている。ユニットの中に，高強度鋼材の製造技術開発する材料創製・信頼性グループ，構造物や機械の致命的な劣化現象である材料の疲労を研究する疲労研究グループがある。金属の水素脆化に関しては， 耐環境特性グループで研究されている。
    　レアメタルのリサイクルや将来の資源量に関しては，元素戦略材料センターで調査・研究がされている。
  • 金属材料の各種特性試験
    　金属材料の物性試験，成分分析などを実施する試験機関は公設，民間とも数多くある。地方自治体ごとに設置されている公設試験機関は，腐食・防食「公的研究・調査機関」を参照。
  • 一般財団法人　日本ウェザリングテストセンター
    　材料の屋外暴露，促進暴露を実施する試験機関である。JIS Z 2381（大気暴露試験方法通則）に準拠した屋外暴露場（旭川，銚子，宮古島）を有し，長期間にわたり環境因子を連続計測している国内唯一の試験機関である。センターの経験等をふまえて屋外での暴露試験の具備すべき条件や試験時の留意点などをまとめた大気暴露試験ハンドブック，屋内での促進試験として知られる塩水噴霧試験，促進耐候試験，複合サイクル試験などの試験方法，実施時の留意点等をまとめた促進暴露試験ハンドブックを提供している。

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